リタイア計算機

無料のリタイア計算機。現在年齢・退職年齢・貯蓄・毎月積立・想定利回り・インフレ率を入力すると、退職時の名目資産、実質購買力、目標との差を一括計算します。

老後にいくら足りないか可視化。 現在の貯蓄・毎月積立・想定利回り・インフレ率を入力すると、退職時の名目資産・実質購買力・目標乖離をワンクリックで算出します。

退職時の名目資産
現在の購買力換算
目標との差

老後計画の基礎

なぜ老後計画が必要か

平均寿命の延伸、公的年金の代替率低下、インフレの持続により、公的年金だけに頼る老後は年々厳しくなっています。早く始めるほど複利が効き、今日の 1 円を将来数倍にできます。

主要変数

変数 意味 直感
現在年齢 / 退職年齢 期間 = 退職 − 現在 長いほど複利効果大
現在貯蓄 元手 大きいほど到達点も大きい
毎月積立 継続入金 到達速度を決める
想定年利 ポートフォリオの複合リターン 5〜9% が現実的
インフレ 購買力の減耗 長期で 2〜4%
目標額 現在価値ベース 年間支出の 25 倍が目安

計算モデル

月次複利、年ごとにイテレート:

各年 y = 0..退職までの年数:
  名目[y] = 残高
  実質[y] = 名目[y] / (1 + インフレ)^y
  年末: balance = balance × (1 + 月利) + 月間積立 を 12 回

4% ルールと目標額

Trinity Study によれば年 7% / インフレ 3% の想定なら、退職初年度残高の 4% を毎年取り崩す戦略が 30 年高確率で成功します。よって 目標額 ≒ 年間支出 × 25

実質購買力を高めるには

  1. 貯蓄率を上げる:唯一 100% コントロール可能な変数。
  2. アセットアロケーション最適化:株式/債券比率の調整。
  3. インフレ耐性:実物資産、REIT、物価連動債など分散。
  4. 退職を数年遅らせる:積立増+取崩期間短縮の二重効果。

注意点

  • シークエンスリスク(取崩し時期の相場暴落)は考慮外。
  • 税金・年金・医療保険は個別モデル化していません。
  • 想定年利は税引後・信託報酬控除後の値を入力してください。

オープンソースライセンス:本ツールは finance.js by Essam Al Joubori(MIT)と Chart.js by Chart.js contributors(MIT)を利用しています。いずれもローカルバンドルの形で同梱し、各ライセンス条件に従います。

よくある質問

老後にいくら必要?
年間支出の 25 倍が目安(4% ルール)。医療費と緊急資金のバッファーを追加してください。
実質購買力の計算は?
名目資産を (1 + インフレ)^年数 で割り、現在価値に変換しています。
なぜ毎月積立を重視?
利回りより自分でコントロールしやすく、時間との掛け算で最終額を大きく左右します。
インフレ率は何%?
日本の長期平均は 1〜2%、世界的には 2〜4%。過去 20 年の CPI 平均が参考になります。
FIRE は現実的?
貯蓄率 50% 超なら十分現実的。25%: 約 32 年 / 50%: 約 17 年 / 75%: 約 7 年で「年間支出の 25 倍」に到達します。
公的年金は考慮される?
自動計算はしません。想定受給額を月々の支出から差し引き、自分で積み立てる目標額を調整してください。
実質リターンがマイナスの時期は?
シークエンスリスクです。積立平均化と、退職に近づくほど株式比率を下げるグライドパスで軽減できます。